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専門店向けPOSシステム RegiGrow 機能紹介
RegiGrow：POSシステム
RegiGrowのPOSシステムなら、小売業に特化した豊富な機能と使いやすさが満載。
- 多機能かつ簡単操作を徹底的に追求
- 混雑時のレジ業務スピードアップに効果を発揮
- 閉店後の事務作業時間を大幅に短縮
使いやすさと、導入しやすさを追求した
小売業向けPOSのエントリーモデル
多機能かつ簡単操作を徹底的に追求した「売上登録画面」、混雑時のレジ業務に役立つ「売上保留機能」、閉店後の事務作業時間を大幅に短縮する「点検・精算機能」のほか、「領収書発行機能」「仮JAN登録機能」など、豊富な機能を搭載しています。
通常売上登録
多機能かつ簡単操作を徹底的に追及しました
お客さまのチェックアウトは、この売上登録画面で行います。
商品登録は、バーコードスキャナ・キーボード・タッチパネルからと、商品に応じてもっとも使いやすい登録方法を選択できます。
また、担当者・客層・客数・顧客No. などの追加入力を行うことにより、きめ細やかな売上分析が可能になります。
処理、モード切替は、画面右端のボタンをタッチすることで、画面表示が切り替わります。
※モード錠を必要としません。
売上保留機能
混雑時のレジ業務スピードアップに効果を発揮します
売上登録は最大3つまで保留することが可能です。
保留伝票（レシート）はワンタッチで呼出可能で、混雑時にお客さまを待たせることなく、レジ操作が簡単に行えます。保留した売上登録は、精算処理するまで保持されます。保留伝票が残った状態での精算処理はできません。
戻し・返品操作
戻しモード、返品モードは、レシート取消を行う機能です
「戻し」モード、「返品」モードは、レシート取消を行う機能です。
※「戻し」は誤打取り消し用です。 元レシートのバーコードをスキャンするだけで、簡単に一括操作可能です。
戻しモードに変更したあとにレシート下部のバーコードを読み込むと、そのレシートの明細が再現されます｡そのまま小計・売上登録まで完了することで､レシートすべてが返品もしくは取り消されます｡
戻しモードに変更したあとに商品バーコードを読み込むと、明細が単品で登録されます｡そのまま小計・売上登録まで完了することで､その単品が返品されます｡
訂正操作
売上登録を行った伝票の赤伝を作成し､訂正した明細で売上登録までの操作を一度に行う機能です
「訂正」モードは、レシート明細の訂正（変更）を行う機能です。
元レシートのバーコードをスキャンするだけで、簡単に一括操作可能です。
｢売上登録を行った伝票の赤伝を作成｣し､｢訂正した明細で売上登録｣までの操作を一度に行う機能です｡伝票内の一部の商品のみ返品を行う場合などに使用します｡
訂正機能を使用するには､必ずレシートが必要となります。訂正モードに変更したあとに､レシート下部のバーコードを読み込むとそのレシートの明細が再現されます｡
明細が再現された状態で､伝票の訂正（明細の削除､割引値引の変更､数量の変更など）を行い､預り合計まで行います｡
領収書発行機能
手書領収書発行による手間をなくし、迅速なレジ業務を可能にします
レシートより領収書の発行が可能です。領収書は直前の売上レシート、もしくは当日内の指定売上レシートについて随時発行可能です。指定売上レシートに対する領収書発行は、売上レシートの下段バーコードをスキャンすることにより、即時発行されます。
※ 手入力も可能です。
領収書は「明細印字有り」「明細印字無し」の2タイプより選択可能です。
※ 仕様制限はありますが、横書きの領収書にも対応可能です。ご相談ください。
点検・精算機能
閉店後の事務作業時間を大幅に短縮します
7種類の点検・精算レポートが出力可能です。現金在高のチェックや、多数の売上分析表がレシートに印字可能です。
自動釣銭機の接続されているPOSにおいては、釣銭機内の現金在高を自動認識し、金種毎に枚数を自動カウントし表示しますので、精算処理を大幅に時間短縮します（コインのみ）。
点検レポートについては、売上登録画面よりメニュー選択することで随時出力可能です。
POSメニューボタンの設定
店舗の運用に適したボタン設定が可能
バーコードスキャンによる売上登録以外に、部門・単品をメニューボタンに割り付けることができます。
ワンタッチで商品選択が可能となり、バーコードの貼付けられない商品やバーコードを持たない特売商品等の売上登録を可能とします。
登録されている部門・商品であれば自由にボタン割付する事が可能で、部門・単品ボタン共に最大99ページの登録が可能です。
電子ジャーナル機能
戻しモード、返品モードは、レシート取消を行う機能です
通常ジャーナル用紙に印字されるPOS売上明細を、電子データとして保存する機能です。電子データとして保存されたジャーナル情報は、画面上で随時閲覧する事が可能で、必要に応じて印字することも可能です。
また、データを集配新することにより、店舗サーバーや本部にて、ジャーナル情報の保存、閲覧、印字が可能となります。
※電子ジャーナルによる管理は、地域により管轄税務署の承認が必要となる場合があります。電子ジャーナル機能はオプション機能となります。
